要約財務諸表には、少なくとも直近の財務諸表において表示された見出し、小計が表示されていなければならない。IAS第34号は、中間財務報告の読者が企業の直近の年次財務諸表を入手していることを前提としているため、要約財務諸表に含まれる情報の詳細について規定していない。しかし、要約財務諸表を前期以前の年次財務諸表と比較可能にするため、中間財務報告に適切な財務諸表の詳細についての水準として、少なくとも直近の年次財務諸表中に掲記された見出しおよび小計を表示しなければならないとされている。また、持分変動計算書においても資本のすべての変動、または所有主との資本取引および所有主への分配を除く資本の変動を表示することが求められている。基本的および希薄化後１株当たり利益を、中間期間の損益計算書において表示しなければならない。また、その計算はIAS第33号「１株当たり利益」に従って行われる。１株当たり利益の数値は、比較期間を含めた表示されたすべての損益計算書について必要とされる。